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まず一文の方法、それからいちばん大切なデータ図を4枚。図ごとに短い説明を添えました。詳しくは、本のその節へどうぞ。
1図 5-6
長く持つほど、儲かる確率は高くなる
1928年以降の米国株では、20年以上持ち続けた場合、インフレ調整後で一度も損失になっていません。ただしこれは米国の記録です。日本では、1989年の高値で買った人は20年持ち続けても大きな損失を抱えていました。過去の実績は将来を保証するものではありません。
米国株は長く持つほど、インフレ調整後に利益が出る確率が高い（1928〜2026年）
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2図 5-7を描き直したもの
「割高なら売る」はかえって資産を減らした
著者の検証では、株価が10年平均の1.5倍になったら全部売り、平均まで下がったら買い戻すと、米国・日本・台湾のいずれでも、持ち続けた場合より最終資産が70%〜97%少なくなりました。基準を2倍に緩めても31%〜66%少なくなります。株式市場は「割高」な水準に何年もとどまることがあり、売った人は十数年も待たされるからです。私も以前はそうしていましたが、データで検証してやめました。
「割高で売り、平均まで下がったら買い戻す」と持ち続けた場合の最終資産の差
第5章「もっと多くの国、もっと長い期間で検証した」を読む →
3図 5-3
暴落時の買い増し：米国・日本・台湾で分かれた結果
暴落時に新しい収入で投資額を倍にすると（図の「買い増し」の3本）、3つの市場とも資産の総額は増えました。けれども、多く投じたお金が見合ったかどうかは大きく違い、積立投資だけの場合と比べて投資額1単位あたりでは米国で約20%、台湾で約4%多く、日本では11%〜15%少なくなりました（日本でも多く投じたお金は増えていますが、ふだんより増え方が小さかったのです）。残りの3本は、毎月2割を現金で残して下落を待つやり方で、3つの市場とも成績が下がりました。一つの国が何十年も停滞することがあるので、世界全体に分散するのが望ましいのです。
「積立投資だけ」と比べて：投資額1単位あたりの最終資産の差
第5章「暴落時には『新しい収入』で買い増す」を読む →
4図 5-2
手数料の複利：0.1%と2.5%の50年間の差
1万台湾ドルを一度に投資し、年8%で50年置いておくと、手数料0.1%なら約44.8万台湾ドル、2.5%なら約14.5万台湾ドルにとどまります。手数料が低いほど、実質的に安く買っていることになります。
1万台湾ドルを50年投資：手数料0.1%と2.5%の差（万台湾ドル）
第5章「『安く買う』には低コストも含まれる」を読む →
もう少し時間があれば、30分コースへ。あるいは序章から全部どうぞ。自分で計算してみるならデータラボへ。